開学80周年に寄せて1510年間の歩みと現状研究部長 奈良県立医科大学の開学80周年に当たり、記録として残すために研究部長の職について紹介させていただきます。研究部長は本学の研究活動全般の推進、支援、統括の任にあたっています。もともとは平成16年(2004年)4月に総合研究施設部が移管され、先端医学研究機構が設置されたときに研究部長職がおかれました。歴代の研究部長は喜多英二教授、東野義之教授、大﨑茂芳教授、小西登教授、嶋緑倫教授で、現在は吉栖が務めています。先端医学研究機構は申博_申博手机版-平台官网2年(2020年) 4月に、さらに研究支援に力を入れるために先端医学研究支援機構に名称変更し、その下に新たに研究力向上支援センター、医学研究支援センターが設置され、産学官連携推進センターが移管されました。機構長は研究部長が兼任し、申博_申博手机版-平台官网4年(2022年)4月には医学研究支援センター長に発生?再生医学講座の栗本一基教授を迎え、研究の入口支援から出口支援までをトータルにサポートする体制が整いました。 医学研究支援センターは本学の動物実験施設（國安弘基施設長、米田明弘管理者）、組換えDNA実験施設（堀江恭二施設長、杉浦重樹管理者、2025年4月?金子涼輔管理者）、RI実験施設（田中利洋施設長、菓子野元郎管理者）と大学共同研究施設からなり、各種実験計画の審議や法令?安全指針に基づく安全教育や管理、研究の支援を行っています。 研究力向上支援センターは、木村千恵子特命教授が初代URAとして勤められ、現在は上村陽一郎URA担当特命教授と垣脇成光URAの2名が業務を担当しています。URA（ユニバーシティ?リサーチ?アドミニストレーター）は競争的研究費の獲得面での支援を中心に、研究成果に関する広報活動、研究推進に係る施策立案に必要な研究力分析等により、本学の研究力向上のための入口支援に取り組んでいます。 産学官連携推進センターは、研究成果の社会還元を推進する組織として平成23年(2011年)に設立され、知的財産権など主として研究の出口支援を行っています。本センターは研究成果の社会への還元を目指してきました。平成28年(2016年)に設立されたMBT研究所（梅田智広研究教授、細川洋治MBT担当教授）を中心として、産学官連携コーディネーター（塩山忠夫Co、中村淳良Co、中山敏Co、小林慎司Co）の積極的な支援と調整により産業界との連携が深まっています。 研究部長はまた、医学研究科長も兼務しております。毎月の博士課程委員会、修士課程委員会の議長の他、公聴会での司会も務め、学位審査における最終責任を負っています。医師の働き方改革などで研究力の低下が危惧される中、本学の教職員、医員、大学院生、学生のみなさんの努力により本学の英文論文数は2014年?18年の5年間に比べ、その後の5年間で1.73倍に増加し、科学研究費をはじめその他の競争的研究費の獲得も順調に増加しています。今後も本学の研究がますます発展していくことを祈念しています。 最後に、多くの事務仕事を担い業務をサポートしてくださった研究推進課の皆様、教育支援課の皆様に感謝申し上げます。吉栖 正典
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